健康に暮らすためのポイント

毎年受診したい健康診断

勤め先で毎年受けることが義務付けられている健診ですが、国民健康保険の加入者による健診の受診率はかなり低いということができます。
東京のある市の例を見ると、平成20年度の検診受診率は43.0パーセント、それでも平成23年には45・3パーセントとわずかながら増加しています。
また、過去4年間の検診受診回数の内訳をみると、4回受診している人、つまり毎年受診している人は、全体の5分の一ほどです。
まだまだ毎年しっかり検診を受けている人が少ないのが実態のようです。
このような状況で、この市では、平成29年度までに受診率目標を60パーセントにしたいとし、市民に受診を呼びかけています。
もちろん市民の健康な身体を維持するためにも検診は必要なものですが、自治体が検診をすすめる背景には、医療費の増加があるとみることができます。
糖尿病や高血圧症、動脈硬化などの生活習慣病患者1人あたりの医療費は、東京都では357,092円にもなります。
また、東京都の主要死因別死亡数をみると生活習慣病の三大疾患(がん、心疾患、脳血管疾患)が死亡数の半数以上を占めています。
こうした疾病予防のために、毎年検診を受け、早期に改善することが、医療費削減にもつながるのです。
国民健康保険料を支払っている働く世代は、保険料が高いと感じている人も多いようです。
実は国民保険加入者の40代、50代の検診受診率は圧倒的に少ないのが実態です。
生活習慣病は自覚症状がなく進行していくものですので、疾病予防のためにも若いころから定期的に検診を受けることが、医療費の削減につながり、さらには国民保険料の削減を実現するかもしれません。
さて、検診のあとは、病気が発見されたなかったからよいというのではなく、検診の結果を受けて、自分の健康を維持していくために努力が必要です。
中高年になると、中性脂肪やコレストロール値が高くなるというケースが多いようですが、処方された薬を服用するほか、保健指導を受け、体重管理やウォーキングなどの運動を始めるのもよいでしょう。